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「ホームページへのアクセス＝収入」の事例だけでゼロクリック検索の脅威を判断していませんか？病院や学習塾などHPが「知ってもらう手段の1つ」の業種なら、MEOやAIOもあります
生成AIが普及したためにGoogle検索で上位に出てもホームページにアクセスされなくなっている「ゼロクリック（検索結果のリンクが１つもクリックされない）」についての記事が日本経済新聞に出ていました。
日経の記事には何が書いてあったか？
会員登録せずに読める部分を読む限り「AIのせいでゼロクリックが増えて大変だ」としか書いてありません。
- Google検索の3回に2回は検索結果を見るだけで、検索結果に表示されたページへのリンクをクリック（タップ）しない
- AIによる概要やAIモードで情報収集が終わってしまう
日経の無料会員は月１つだけ有料記事を無料で読めますので、貴重な権利を使って記事全文を読んでみました。
「全部読んでみたが、危機を煽りすぎでは？」
ゼロクリックの危機を煽りすぎていると考えた理由
有料記事の内容を事細かに書くのはまずいので概要だけにいたします。
取り上げられているサイトの傾向
記事では「人間ドック予約サイト・天気予報サイト・総合情報サイト・情報総合会社」の4社が取り上げられています。
人間ドック予約サイトは、ホームページにアクセスして人間ドックの予約をしてもらわないと手数料が入ってきません。
ほかの３つはホームページにアクセスして広告を見る・タップすることで広告収入が入ります。
いずれも、ホームページへのアクセスが収入に直結しているサイトです。
この4サイトを選んだことから「ゼロクリックの危機を煽る」方向性が見えますね。
4社で収入の増減はバラバラ、原因もバラバラ
ゼロクリックの影響を受けて、4社とも収入が減ったのかというと、そんなことはありませんでした。
人間ドック予約サイトの場合
こちらは多少の減益とあります（ただし、前年同期比なのか前期比なのかわかりにくい表記になっています）。
ただし原因は「ワクチン事業の縮小など別要因も大きく」ということで、ゼロクリックの影響がどれほどあるのかはわかりません。
天気予報サイトの場合
売上高が激減しています。
ただ、そもそも天気予報はスマホアプリでも主だったポータルサイトでも、Windowsのタスクトレイでも無料でチェックできます。
わざわざホームページにアクセスする必要が乏しいのは、昨日今日の話ではない気がしてなりません。
総合情報サイトの場合
こちらは有価証券報告書にも「ゼロクリック検索の増加でPVが2割減、その分だけ広告収入が減った」と書いてあるので大きな被害を受けていることは間違いありません。
情報総合会社の場合
2026年3月期の有報や決算短信で「ゼロクリックの影響で広告表示回数の減少などの影響は避けられない」と明言していますが、売上高自体は前年比8.8％増です。
ホームページへのアクセス数が売上に直結しない業種は？
この記事で紹介されている4社とも、ホームページへのアクセス数が売り上げに直結する業態ばかりです。
しかし、病医院や施術院、士業事務所や学習塾など「ホームページは見込み客に自社を知ってもらうための媒体の一つ」という業種も数多くあります。
SEOを駆使して、検索エンジン→ホームページ→問い合わせや予約、という流れを構築してきた方にとっては、ゼロクリック検索はかなり重大な問題です。
それでも、MEO（Googleマップ対策）やAIO（生成AI対策）など、Google検索の画面からお客様に自社を知ってもらう工夫で問題をクリアできますので、記事に出てきた4社よりも軌道修正は楽ではないかと思います。
ゼロクリックの影響を露骨に受ける業態の悲鳴を、すべての会社や団体、個人事業者が真に受ける必要はありません。
起こり得る問題と、どうすれば良いかの対策とを、冷静に見積もるようになさってください。
ゼロクリック対策には何をすれば良いのか？
MEOに力を入れたい方には、当会のGoogleマップ上位表示ノウハウをオススメいたします。英語圏の情報も網羅した最新ノウハウと、6か月間のメールサポートでGoogleマップなどからの集客をサポートします。
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こちらは「やるべき事とやるべきでない事（AIOでは無用なノウハウが多いのです）」をハッキリさせて、必要な事だけを紹介していきます。同じく6か月間のメールサポートを設けておりますので、気になることや分からない事が出てきましたら、お気軽にご相談ください。
余談
ついでに下世話な事を書くと、日本経済新聞社そのものがホームページの広告や有料会員など「ホームページにアクセスされないと収入が発生しない仕組み」になっていることから、ゼロクリック検索への危機感が強いのかもしれません。
投稿者プロフィール
- 地元密着なび代表
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